ピザ屋の開業は個人でもできるのか。難しい理由と詳しい費用を知ろう

最終更新日：2023年11月10日

海外のみならず日本でも人気があるピザ屋ですが、一口にピザ屋といってもさまざまな業態が展開されており、業態の種類や規模によってかかる費用も大きく変わります。開業までには費用はもちろんのこと、把握しておかなければならない注意点も多くあるのです。

こちらのコラムでは、ピザ屋を開業するためにかかる費用やそれぞれの業態にみられる特徴などをご紹介していきます。さまざまある販売業態から、自分にあった開業方法を選んでみましょう。

• 1.どんな店にするかで変わってくる！ピザ屋の傾向も知ろう
• 2.ピザの開業は原価が大きく影響する
• 3.ピザの原価を下げることができるのか
• 4.ピザ屋を開業するのにはどれくらいの費用がかかるのか
• 5.ピザ屋の開業はフランチャイズでもできる
• 6.まとめ

1.どんな店にするかで変わってくる！ピザ屋の傾向も知ろう

ピザ屋は店のタイプもさまざまで、どのような方法をとるかで運営にかかる費用や年収にも大きく影響してきます。開業を検討するときは、どんな業態で展開するかを決めておくことが大切です。

・ピザの市場規模

かつてはデリバリーの専門店が主流であったピザも、レストランやカフェなどでも気軽に食べられるようになりました。現在でもピザ屋は増え続けており、市場規模は約2,600億円と、ここ30年ほどで5倍に拡大しています。

とくに近年は、石窯を設けて本格的なピザを出す店舗も増加傾向にあります。メニュー自体も多様化しており、デザートピザを提供するなど差別化を図っている店もあります。

また窯の高温によってピザが数分で焼ける利便性を活かして、ファストフードのようにその場でオーダーメイドできる新業態もあるようです。

・販売業態で規模もさまざま

ピザ屋の開業の手段は、実店舗での営業だけではありません。車内に窯を積んで移動販売しているものなど、ここ数年で販売業態も多様化してきています。

実店舗でもイートインとテイクアウトを並行していることもあれば、どちらかに特化している場合もあります。業務形態が違うだけでも、構えるべき店の規模は大きく変わってきます。

繁華街や観光地などでは食べ歩きできるワンハンドフードの需要が高いため、テイクアウト専門店も人気があるようです。最近では都市部やイベント会場など、人が多く集まる場所での移動販売も見かけることが多くなりました。

・業態別のメリットとデメリット

ここでは、ピザ販売の業態によるメリットとデメリットをご紹介します。開業を検討するときには、それぞれの特徴を理解して自分にあった業態を選ぶようにしましょう。

○実店舗型
実店舗型の一番のメリットは、固定の顧客がつきやすいことでしょう。店が認知されることでリピーターも増え、運営を継続していくうえで大きな強みになります。大型の店舗であればさらに認知度も高くなり大勢の集客が見込めることから、小規模開業の業態よりも売り上げを安定させて多くの収益を得やすくなるでしょう。

ただし、テイクアウトが可能な店舗では、食べこぼしや包装紙などのゴミが周辺に増えることで、近隣店舗とのトラブルにもつながるおそれがあります。また、家賃や人件費などのランニングコストがかかり、店の規模が大きくなるほど負担が大きくなることは覚えておかなくてはいけません。

○移動販売型
移動販売は、その都度集客が見込める場所で販売できることが大きなメリットです。また、1～2人の少ない人数で稼働できるため、人件費もかからず省スペースで開業が可能なことも強みです。車両の維持費も実店舗の家賃より安くおさえることができますが、車両のメンテナンスや事故などのトラブルのリスクがあります。

○デリバリー専門型
デリバリーの場合は、イートイン店舗のようにバッシングや接客サービスは必要ありません。しかし、代わりにピザを配達する人員を確保しなければなりません。配達エリアによっては人員を増やすことも必要で、人件費を大きく圧迫してしまうおそれもあります。また、移動販売と同じように事故やトラブルのリスクも出てきます。

2.ピザの開業は原価が大きく影響する

ピザ屋を開業して収入を得るには、もちろん販売数を増やすことが大切です。しかし収益を上げるためには、1枚にかかる原価をおさえることも考えなくてはなりません。

・ピザは材料が高い

ピザ生地の主原料である小麦粉の約９割は海外から輸入していますが、価格は毎年のように変わり、不安定な相場になっています。粉もの商売は儲かるといわれていた頃もありましたが、今はそこまで甘くはないようです。

現地の味を再現するような本格的なピザを作るために、イタリア産やフランス産などの輸入チーズを使うことが多いですが、これも小麦粉と同様に安いものではありません。地域によってはかなりの高額になるものもあります。スペイン産の生ハムを使ったりなど、ほかの具材にもこだわっていけば、ピザの原価はどんどん高くついてしまうのです。

・人件費や広告費も要因に

デリバリー専門型などの店舗は競争率が高いため、認知度を上げて顧客を獲得するためにも、広告費はかかせないものになります。さらにピザを焼くだけでなく、配達するのにも人件費が発生してしまうため、それらによって原価を上げてしまう結果となるのです。

日本で販売されているピザの価格は、1枚1,000～3,000円前後が一般的です。原材料がもともと高いことが背景にはありながらも、ほかの国に比べて2～3倍の価格と世界でも突出して高いのが特徴です。

しかしそんな中、1枚500円以下で提供しているような宅配チェーン店もあります。原価をおさえるためには、どのような工夫がなされているのでしょうか。

3.ピザの原価を下げることができるのか

ピザ屋を開業して収益を出すためには、ピザの原価をおさえていかなくてはいけません。ここでは、ピザの原価をおさえる方法をいくつかご紹介していきます。

・業務用のピザを使用する

飲食店にとって、食材費と人件費は2大コストともいわれています。ピザの原価を下げるには、まず材料費を安くおさえることが効果的です。

近年は、解凍してオーブンに入れるだけの冷凍ピザだけでなく、チーズや具材があらかじめトッピングされたものもあります。業務用のピザは生産性も高く便利なため、デリバリー専門店のように配達に時間や費用をかける業態で多用されています。その代わりに、具材で差別化を図って勝負している店舗も多くあるようです。

業務用のピザは材料費をおさえるだけでなく、人件費も軽減できます。ピザ作りは本来、粉の配合をはじめ、発酵や成形など卓越した技術が必要になるものです。

しかし業務用の生地さえあれば、温度管理や仕込みに時間を割くこともなく、技を極めたピザ職人なども必要としません。専門知識や技術のない人でも焼くことができる点は、大きなメリットです。

しかし、ピザ屋の開業で専門店という看板を掲げるのであれば、競争率の高い環境であるほど差別化を図ることは大切になります。移動販売にしても商圏に同業が多ければ、味などのクオリティの追求も必要でしょう。特徴のある店づくりをするためには、業務用に頼りすぎずに個性を出すこともポイントといえるのではないでしょうか。

・広告費も影響が大きい

どんな業態であっても、広告は大きな役割を果たします。とくに移動販売などは、事前に広告活動をするかしないかで集客も大きく左右されるでしょう。しかし、ただやみくもにチラシを作ってバラまくだけでは費用対効果は低く、広告費だけがかさむおそれがあります。

広告の効果を発揮するには、ターゲットとする層や店のコンセプトも踏まえて広告活動することが重要です。デリバリー型ピザの場合は、家族や大勢で集まるときなどに注文することが多いことから、新聞チラシなど紙ベースの折り込みが大きな効果を発揮します。若い層を取り込みたいのであれば、SNSなどを使って宣伝するのがよいでしょう。

チラシ作成には、費用や時間など手間をかけるわけですから、クーポンをつけるなどして工夫をしながら、しっかり宣伝ができる内容を盛り込まなければなりません。人件費や広告費などの必要以上にかかるコストをおさえることは、店舗を経営していくうえで重要な要素のひとつなのです。

4.ピザ屋を開業するのにはどれくらいの費用がかかるのか

規模にもよりますが、飲食店の開業費用は一般的に1,000万円前後かかるといわれており、この費用の中にはさまざまな部分のコストがふくまれます。店の利益を上げて安定した経営をするためにも、開業前には運営にまつわるコストをしっかり把握しておきましょう。

・ピザ屋の開業費用目安

物件取得費
保証金	100万円前後
礼金	20万円前後
仲介手数料	20万円前後
家賃前払い	20万円前後
店舗投資費用
厨房機器費	700万円前後
看板施工費
内外装工事費
採用広告費	10万円前後
販売促進費	20万円前後
備品費	40万円前後
その他
初期仕入れ材料費	50万円前後
運転資金	1~3か月分
合計	1,000万円前後

そのほか、開業後に経営が安定するまで数か月の家賃や諸経費の運転資金も確保しておく必要があります。水道光熱費などのランニングコストも視野に入れておかなくてはいけません。

デリバリー型のピザ専門店であればバイク1台につき30万円前後が必要です。また、移動販売であれば、車両費用に70万円前後、改装などの設備費用で230万円前後かかり、約300万円で開業ができるといわれています。

・修行で技術を磨くにも費用がかかる

開業前にピザを作る技術を習得するため、修行して腕を磨く方もいます。実際に海外のピザコンテストなどで賞を勝ち取り、帰国開業後に行列店となっているようなピザ屋も数多くあるようです。

本場の技術や味を習得するという意味で修行は大きな強みとなるでしょう。しかし、海外への渡航費用や現地での生活費など何かとお金がかかってしまうこともあります。

何より開業に向けた資金を別に貯めておかなくてはなりませんし、開業までの時間もかかってしまうことでしょう。ピザ屋を開業するには、腕を磨くことなども含めて準備しなければいけないことがたくさんあるのです。

5.ピザ屋の開業はフランチャイズでもできる

ピザ屋を開業するには、規模によって大きな初期投資費用がかかることがわかりました。このため個人で開業するにはハードルが高く、なかなか難しいのが現実です。そして開業前には、お金のほかにも必要になるものがあります。

・開業に必要な資格

ピザ職人になるために免許などは不要ですが、自身で開業するとなれば資格が必要になります。たとえば防火管理責任者の資格は店舗の規模によって取得が必要で、消防署への開業届もしなくてはなりません。

また、食品衛生責任者は食品を扱う場合に必要となり、保健所への申請と設備状況や衛生管理などを項目基準とした立ち入り検査があります。

消防署や保健所への申請以外にも、地域によっては都市計画法や建築基準法などにより、開業できる店舗の業態が制限されている場合もあります。店舗を開業するには、さまざまな申請も必要となってくるのです。

・フランチャイズに加盟するメリット

独立が未経験の場合や、自分に経営ノウハウがなく開業に不安を感じるときには、フランチャイズに加盟するというのも方法のひとつです。フランチャイズに加盟すれば、個人事業で開業するよりも労力や費用負担が少なくおさえられることもあり、数多くのメリットがあります。

また、フランチャイズに加盟すれば、本部から経営を成功につなげるための適切な店舗運営のアドバイスがもらえることもあります。本部のブランド力を活かせば顧客もつきやすく、開業してから短期間で安定した経営ができる店舗を目指すことができるでしょう。

中には物件探しからサポートしてくれるところもあり、実績で培われた経営戦略から条件のよい立地を選定してくれるでしょう。さらには、本部で販促や採用にまつわる広告や開業にまつわる行政への申請も、代行サポートをしてくれる場合もあります。

本部がピザの調理方法などのノウハウを持っていれば、海外で修行して基本から学ぶ必要もありません。収益の圧迫を軽減できるうえに、手間がかかる業務的な負担も少なくなるため、本来の営業に集中することができるのです。

フランチャイズについてのさらに詳しい情報は、こちらを参考にしてください。
○フランチャイズでの開業に向けて　フランチャイズの基礎の基礎

6.まとめ

ピザ屋は現在も増え続けており、デリバリー専門や移動販売などさまざまな業態が展開されています。しかし商材であるピザは、原価が高くつくこともあり、安定した経営を目指すのであれば業務用の生地を使うなどして、原価をおさえながら経営することも大切です。

コストを削減していくことも可能ではありますが、ピザ屋を開業するには1,000万円前後の初期投資費用を必要とすることもあります。独立の経験や経営ノウハウがない場合には、フランチャイズに加盟して開業することも方法のひとつです。

フランチャイズに加盟すれば運営のアドバイスやサポートなど、経営していくうえでのメリットが数多くあります。フランチャイズに加盟する場合にも、初期費用や本部の条件などを比較して、自分にあった開業方法を選んでみましょう。

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