お役立ち情報コラム | フランチャイズの窓口(FC募集で独立開業)

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2024/5/6更新

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準備が大切!カフェの開業に必要な資金とは

最終更新日:2023年11月10日

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カフェを開業するためには、資金面についてしっかりと押さえておく必要があります。開業時にかかる初期投資の費用や開業後の運転資金がどれくらいかかるのかを把握しておきましょう。収支を左右するメニューの価格設定の基準も理解しておくことが肝心です。さらに、3つの資金調達方法と事業計画書を作成する重要性についても詳しく解説していきます。

カフェの開業を始める時にかかる初期費用

カフェを開業するには、初期費用として500~1000万円程度かかると言われています。出店場所や高級なインテリアで内装を整えるなら、1000万円を超える場合もあるでしょう。居抜き物件で設備などをリース契約で抑えるのであれば、600万円程度の初期費用でも開業することができます。都内に出店することを例とするなら、まず物件を借りるために保証金(敷金)として160万円ほど必要となるでしょう。これは家賃を20万円としたときに、8カ月分として計算したものです。一般的に事業用として物件を借りる場合には、家賃の6~10カ月程度が保証金の目安となっています。月々の家賃は、売上の10%ぐらいが良いとされているので、物件を借りるときの判断基準にしてみましょう。
厨房機器や食器、調理器具やエスプレッソマシンを一通りそろえると、約120万円かかるのが目安です。新品か中古かで値段の幅も異なりますが、お客さんに提供するものであるため、お店のイメージを損なわない程度には費用をかける必要があるのです。椅子やテーブルはそれほどこだわらなければ、50万円ほどでそろえられます。また、内装や外装を整えるための費用、電気・ガス・水道といった設備まわりを整える工事費用として400万円程度を見込んでおく必要があるのです。都内であれば、坪単価あたり40~60万円の工事費が相場となっています。居抜き物件であれば、それほど費用をかけなくても済むため節約できる部分だと言えるでしょう。
初期費用として内装・外装の工事費は大部分を占めるので、いきなり特定の業者に依頼をするのではなく、複数の業者に見積りを依頼することが肝心です。同じような工事内容であっても、業者によっては数十万円も金額の開きがあるものなので、よく検討しておくことが大切です。また、物件を借りるときの保証金は契約満了のときに返還されるものですが、償却費を請求されるのが一般的です。契約書の内容をよく確かめて、できるだけ償却費の少ない不動産業者を選びましょう。

運転資金についても考えよう

カフェを始めるときには開業時の初期費用だけではなく、当面の運転資金についても念頭に置いておかなければなりません。初月だけ発生する不動産業者へ支払う費用と3カ月程度の運転資金を用意しておきましょう。不動産業者へ支払う費用としては、礼金と不動産仲介手数料、前払い家賃などがあります。それぞれ1カ月分ぐらいが目安ですので、家賃を月20万円とすると60万円が必要になるのです。業者によっては仲介手数料を低めに設定しているところもあるので、業者を選ぶ際のポイントとなるでしょう。
一例として、毎月発生するものとしては家賃20万円と仕入れの費用20万円、人件費50万円や水道光熱費・宣伝費などの費用として20万円程度がかかります。合計すると1カ月のランニングコストとして、約110万円かかり、その3カ月分330万円に不動産業者への支払い60万円を足した、390万円程度を当面の運転資金として見積もっておく必要があるのです。仕入れ費用としてはコーヒーの原価率は10%程度で、料理などを提供する場合にはそれらの費用も考えておかなければなりません。安定的な仕入れを行うためには業者選びが肝心となるので、複数の業者から見積りをもらうなどしてよく選定しておくことが肝心です。
人件費についてはオーナー自身が1人で回せる程度のお店であれば、人件費を抑えることができるでしょう。また、水道光熱費やお店をPRするための宣伝費も考えておく必要があります。宣伝費については地元紙などに広告を出稿する方法の他にも、インターネットを通じた方法をとることもできるでしょう。ブログやSNSなどを活用することで、自ら情報発信していけば費用もほとんどかかりません。コツコツと更新していく必要はあるものの、地道にファンを増やしていくことも大切なのです。

利益を左右する!メニュー価格の決め方とは?

メニューの価格をいくらにするかという点は、お店の経営に直結する部分なので慎重に決めていく必要があります。ターゲット層とするお客さんをよく見極めたうえで、納得してもらえる価格帯を見つけていく姿勢を持つことが大切です。価格を決める目安としては、大まかに分けて2つの方法があります。1つは原価から販売価格を算出する方法です。仕入れ原価や諸経費などと照らし合わせて、利益が出る地点で値決めをしていきます。価格の判断基準を経営側に置いているため、仕入れ値などが高い場合には販売価格に転嫁されやすくなってしまうので注意が必要でしょう。
もう1つの方法としては、近隣のライバル店が販売している価格を基準にするものです。ライバル店と同じくらいの価格帯で勝負をすることによって、少なくともお客さんに割高感を与えることはないでしょう。地域の事情に合わせてみることで、売上の予測を立てやすいメリットがあります。仮に、周辺の店よりも高い価格帯で勝負をするなら、お客さんが納得できる根拠を示すようにすることが大切です。「Wi-Fiが使えて、電源コンセントも完備されている」「インテリアにこだわっていて、他の店とは違う高級感がある」など、他店との差別化を図ることでお客さんに納得をしてもらうことが重要だと言えます。

フランチャイズならマニュアルを参考にできる

カフェを開業する方法は、何も個人経営ばかりとは限りません。フランチャイズの加盟店となることで、経営ノウハウや商品技術を学ぶことができます。加盟金が支払えるのなら、あらかじめ自分で用意するものもないため、早期に開業できるメリットがあるのです。フランチャイズ本部による綿密な市場調査のもと、メニュー価格も決められているので自分で決める必要がないと言えるでしょう。初めてカフェを経営するときには、何かと不安がつきまとってしまうものです。個人店にはないブランド力や経営ノウハウを備えたフランチャイズに加盟するのも、1つの選択肢として検討してみるのもいいでしょう。ただ、加盟する本部によって開業後のサポートなどにも違いがあるため、どの会社の加盟店となるかは慎重に検討する必要があります。
また、フランチャイズに加盟をすると個人経営のような自由さは制約を受けてしまうでしょう。開業をするにあたって、カフェの経営で何を優先させるのかをしっかりと見定めておくことが大切です。コーヒーの味や店内のインテリアにこだわりたければ個人経営が良いですし、安定的な経営を求めるのならフランチャイズに加盟するほうが良いです。いずれにしても、本部に支払うロイヤリティと比較して得られるメリットがどの程度あるのかをよく判断してみましょう。

カフェの経営の形は1つではない!

一口にカフェといっても、経営するスタイルはさまざまなものがあります。移動式カフェであれば、初期投資の費用を抑えてカフェを始めることができるでしょう。ただ、販売者で自由に移動できるからといって、事前の許可なくどこでも販売できるというものではありません。移動式カフェを始めるためには、保健所に対して事前に許可を得ておく必要があります。そのときに販売エリアの計画書もあわせて提出しないといけないため、最初にどの地域で販売をするのかを決めておきましょう。
移動式カフェとして商売を行うメリットは、ライバル店を避けて商圏を獲得できる点にあります。メインのターゲット層をオフィスで働く人たちとするなら、できるだけコンビニや飲食店の少ないエリアに進出してみるといいでしょう。飲み物の提供だけでなく、軽食なども一緒に販売をすると利益率を高めていくことができます。ただ、販売車内で料理の仕込みを行うことはできないため、食事を提供するときには別に仕込み場所が必要となる点を押さえておきましょう。
独立した店舗として構える場合には、まとまった初期費用が必要となります。その反面で、こだわりを持った店舗を作ることができ、地域の人が集まる憩いの場として商売を行っていくことができるでしょう。経営のすべてを自分で行う方法もありますが、場合によっては共同経営やフランチャイズへの加盟を検討してみることも大切です。カフェに対するこだわりや思いと、ビジネスとして成り立たせる部分をうまく両立していく視点を持っておきましょう。
店舗を構えたいが初期費用は抑えたいという場合には、自宅開業型でカフェ経営を行う方法もあります。子どもが自立して空き部屋ができており、夫婦で何か商売を始めたいというときには最適だと言えるでしょう。自宅の一部を改造することによって、物件の費用を抑えることができますし、空きスペースの活用にもつながります。また、10~20席程度であれば夫婦で切り盛りしていくことができるので、人件費を抑えることにもなるでしょう。自宅と店舗が兼用であれば、店に通勤する時間もないため、比較的ゆったりと取り組んでいくことができます。カフェを開業する形態はそれぞれに特徴があるので、どれが最も自分に合っているかを見極めて取り組んでみましょう。

初期費用を用意する!3つの方法

カフェ経営を始めるにあたって重要な点は、必要な資金を確保できるかという点です。手元資金がなければ内装・外装工事を依頼することもできませんし、原材料を仕入れることもできません。開業時に必要となる初期費用と運転資金を用意するための資金調達手段についても、しっかりと検討をしておくことが大切です。資金を集める方法としては、大きく分けて3つの方法があります。どれか1つの方法に頼るというよりも、実情に合わせてうまく組み合わせて活用する姿勢を持つことが大切です。
まず1つ目は、自分自身で貯金をすることだと言えます。他の資金調達手段をとるにしても、可能な限り自分で必要な資金を用意する努力はしておきましょう。不必要に借金をしてしまって無用な利息の支払いを防ぐといった意味合いもありますが、できるだけ自分で努力をしたという点は大切です。カフェ経営に対する本気度を対外的にアピールするためにも、自己資金をできるだけ増やしてみましょう。実際の問題としても、融資を利用する際には借入額の3分の1程度の自己資金があることが融資の条件にもなっています。自己資金がゼロの場合だと、融資を受けるハードルがとても高くなってしまうので注意が必要です。
自己資金として認められる資金は、オーナー自身が貯金などによって貯めたお金のことを指します。したがって、家族や友人から借りたお金は自己資金として認められません。また、一般的に「見せ金」といったことも審査時にはチェックされるので行わないようにしましょう。見せ金というのは開業時にどこかから一時的にお金を借りてきて、融資が下りたら返済するという手法です。いつ誰から入金を受けたのかといった部分は、必ずといっていいほど確認されるので気をつけましょう。
自分で必要な資金を用意する以外では、家族や友人などから借りる方法があります。相手との関係の具合にもよりますが、後日のトラブルを防ぐために借用書はきちんと発行するようにしましょう。借り入れた日付や金額、返済期限や返済時の利息について形式的にでも書類を作っておくことが大切です。最初は好意的に貸してくれたとしても、何らかの要因ですぐに返済を迫られてしまうこともあります。資金の都合をつけてくれるほど関係が深い分だけ、いったんこじれてしまうと一気に信用を失ってしまう恐れもあるでしょう。できるだけ家族や友人から借り入れる金額は最低限度に留めて、自己資金や銀行融資などを活用するほう良いと言えます。
3つ目の方法としては、金融機関や自治体から必要な資金を借り入れる方法があるでしょう。初めてカフェ経営を行う場合には、銀行融資ではこれまでの実績が求められるため、審査のハードルが高くなってしまう傾向にあります。したがって、政府系金融機関である日本政策金融公庫に借り入れの相談をしてみましょう。融資を申し込む際には、事業計画書の提出や経営者の人となりも審査の判断基準となるため、事前に準備を整えておくことが大切です。事業に対する熱意をアピールすることは大切ですが、同時に将来性のある事業だと認めてもらうために数字的な部分での根拠をしっかりと示す必要があります。
また、開業を予定している地域の自治体が独自の融資制度を設けていたり、補助金や助成金による起業支援を行っていたりすることもあるのです。応募の時期などは自治体によって異なるため、こまめにチェックをしておきましょう。銀行融資などの場合にも、自治体が利息分を負担してくれる制度もあるので、開業予定地の自治体に事前相談をしておくことも、資金調達手段だと言えるのです。

資金を借り入れる時に必要!事業計画書とは

どの金融機関に借り入れを申し込む場合でも、事業計画書の提出が必要となります。また、個人で借り入れを行うときには、収入を証明するための書類や預貯金残高を示す書類の提出も求められることがあるでしょう。金融機関としては貸したお金をきちんと回収することによってビジネスが成り立つわけですので、オーナーに返済能力があるかどうかについて審査の判断基準となるのです。収入や預貯金の金額を照らし合わせて返済が困難と判断された場合には、融資を断られてしまう可能性もあります。したがって、金融機関に融資を申し込む前にある程度の自己資金を確保しておくことは大切だと言えるのです。
事業計画書の作成は決まった書式があるわけではありませんが、押さえるべきポイントがあると捉えておいたほうが良いでしょう。カフェ経営に対する情熱やこだわりを盛り込むことも重要ですが、それ以上に金融機関を納得させる数字的な裏付けを示すことが大切です。たとえば、1日あたりの目標とする客数や顧客単価、店舗の集客力などを客観的にアピールする必要があるでしょう。事業全体の概要や半年・1年単位の売上予測、提供するメニューや収益源の根拠などさまざまな点を盛り込んでいくことが大切です。客観的な説得力を持たせるためには、出店予定地にあるライバル店の調査なども欠かせない要素だと言えます。
初めて事業計画書を作成するときには、必要事項を1つ1つ点検していくだけでも多くの時間を必要とするでしょう。しかし、事業計画書をしっかりと作成することは金融機関への融資の申し込みだけに限らず、自分のビジネスについて冷静に考える良いきっかけでもあります。作成するのが面倒だからといって中途半端な形で事業計画書を提出してしまっては、審査のときの応答に困ってしまうことにもなりかねません。本気でカフェ経営をしたいという意志を伝えるためにも、きちんと準備を整えておきましょう。自分1人ではなかなか作成がうまくいかないというときには、外部の専門家の力を借りてみるのも有効な方法です。経営コンサルタントや税理士などの専門家に見てもらうことで、自分では気がつかない視点でアドバイスを受けることもできます。
地域の商工会議所に加入すれば、事業計画書の相談だけでなく、経営全般のアドバイスを得ることも可能です。より良いカフェ経営を行っていくために、周りの力をうまく活用していく姿勢を持つことが大切だと言えるでしょう。

カフェを開業するために考えておきたいこと

開業後もカフェを経営していく気持ちを見失わないためにも、開業時にしっかりと将来の見通しについて考えておく必要があります。たとえば、ライフスタイルの一部としてカフェ経営を行いたいと思っても、採算が合わなければ最終的には閉店に追い込まれてしまう可能性もあるでしょう。カフェの経営は情熱やこだわりといった面も大切ではありますが、同時にビジネスであることも忘れてしまってはいけません。自分が思い描く理想を実現していくために、毎月どれくらいの収益を上げる必要があるのかを現実的な視点で見ておくことが大切なのです。
将来に対する見通しを明確にする1つの指針として事業計画書があります。真剣にカフェ経営を考えていくなら、少しくらい厳しめの数字を設定しておくほうが現実的だと言えるでしょう。カフェ経営が立ちいかなくなる要因としては、「当初の見積りよりも初期費用がかかってしまった」「開業したものの、予定よりも客足が伸びない」などの点があげられます。自分の店に対して、どういったビジョンを持つかは資金計画にも影響を与える部分なので、よく検討しておくことが大切なのです。したがって、事業計画書を作成するときには何度も練り直して、綿密に計画を立てることを心がけてみましょう。
また、家族にカフェを手伝ってもらう場合には、しっかりと話をして理解を得ておくことが重要です。十分な理解が得られないまま見切り発車をしてしまっても、後から家族関係がギクシャクしてしまう要因を生み出してしまうことになります。家族の理解が得られたとしても、なかなか収益が上がらない状態ではオーナー自身がずっと店舗に出なければならないといった状態も想定されるでしょう。人件費を抑えるためにオーナーや家族が働くとしても、どのタイミングで家族経営から脱却するのかの目途を立てておかないといけません。働き過ぎて体調を崩してしまっては、経営にも大きな影響を与えてしまうことになります。
店舗の営業についても、事前にしっかりとイメージを持っておきましょう。ターゲットとする客層だけで店舗経営が成り立つのかといったシミュレーションを行っておくことも大切だと言えます。たとえば、「コーヒーの質にどこまでもこだわる店にしたい」という思いを抱いていたとして、コーヒー通だけをターゲットにしたお店を開くときには注意が必要です。コーヒーの味を求めるお客さんからは支持を受けても、他のお客さんからすると魅力的なお店とは言えないかもしれません。定番のメニューに加えて、看板メニューや季節ごとのメニューを加えるなどして、多くのお客さんから親しまれる店舗作りを行う視点を持つことも必要だと言えるでしょう。
初めてカフェを出店するときには、自分がカフェ経営に向いているのか見極めるのは難しいものです。いきなり店舗を構えてしまうのではなく、レンタルスペースなどで期間限定のカフェをやってみることも、いろいろと学べる部分が多いでしょう。自分なりに考えたコンセプトやメニューがどこまで世間に通じるのか、反応を試す手段としては有効なのです。仮に思うような結果が出なくても、期間限定の出店であればコストを抑えられるので、市場調査の一環として取り組んでみることに意味があると言えます。また、ビジネスの面で力不足だと感じるときには共同経営者を探してみたり、フランチャイズに加盟したりするのも1つの方法です。広い視点でカフェ経営を考えていくことで、ビジネスを軌道に乗せていくヒントが見つかるでしょう。

万全な準備を行って!カフェの開業の資金を調達

安定的なカフェ経営を行っていくためには、何よりも事前の準備をしっかりと整えておくことが重要になります。外部の専門家の力を借りて、事業計画書を綿密に作成してみましょう。自分のビジネスについて客観的な視点を持つことによって、開業後の不安を減らしていくことができます。そして、事業計画書を作成したら、それに基づいて必要な資金調達を行うようにしましょう。経営のために必要な資金としては、開業時にかかる初期費用と3カ月程度の運転資金を考えておくことが大切です。店舗の規模や内装へのこだわりによる部分もありますが、1000万円ほどの資金を確保しておく必要があります。
自己資金でまかなえない場合には、金融機関などからの融資を検討してみましょう。融資を申し込むときには、収支計画などをアピールする必要があるので、どこで収益源を得るのか考えておくことが大切です。出店予定地のライバル店の動向なども踏まえて、自分のお店が差別化できる部分を探っておきましょう。カフェ経営を成功に導いていくためには、カフェに対する強いこだわりとビジネス的な視点とのバランスが必要になることを忘れないことが肝心なのです。

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